タイトルは、いくつかのテーマについて語られているうちの一つです。私は標題のテーマよりも、反日日本人の方に危機感を覚えました。反日日本人の行動により、中韓に付け込まれる隙が生まれるからです。
左派勢力が人権問題に取り組み始めたのは、元々学生運動最盛期に、共産革命のための暴力行為で警察に逮捕された仲間や、逮捕されるかもしれない自分自身のための権利解釈や早期釈放からだったそうです。
そして、現在では、暴力革命を隠すために大衆が賛同しやすく分かりやすい「反戦平和」を訴えるという手法が取られるそうです。そういう観点から見るとこれまで気づかなかったことに疑問が湧いてきます。
その証拠として挙げられていたのは、
「サヨナラ原発1000万人アクション」
「原水爆禁止日本国民会議」
「平和フォーラム」
「STOP！米軍・安保・自衛隊」
の所在地が全て「コリアン情報ウィークリー」の所在地と同じ住所（公益財団法人 総評会館）であることです。
これが何を意味するのか・・・
また別のテーマで、日本のニート人口が63万人、人工中絶が20万人というデータも挙げられています。個人個人様々な事情があるとは思いますが、これらの数値が下がるような経済対策があれば、人口減少に歯止めがかかるのではないでしょうか。
2014年の大学進学率は48.0%で、大学生の53%が奨学金ローンを背負って卒業しているそうです。こういった負荷を背負って社会に出ても、その負荷が自分を鍛えることになり、自立できていける社会にしたいと思いました。
